粗大ごみの定義

どこからが粗大ごみでどこからがそれ以外のごみになるのか、この点について判断に悩まされることがあるようです。その原因は定義が自治体によって異なっているのが理由と言えるでしょう。

ある自治体では、一定のサイズ以上の物は粗大ごみとして捨てなければいけないという指定がありますが、そのサイズの指定についてもまちまちです。例えば一辺の長さが50cm以上の場合と定義するところもあれば、三辺の合計が1m以上、あるいは一番長いところが30cm以上で重さが100kg以下の耐久消費財という具合に重さの指定も入ることもあります。その他にも、サイズは関係なく指定された品目は粗大ごみとしてしか出せないとする自治体もあるのです。

つまりは全国で共通する定義があるわけでもなく、各自治体によってそれぞれで粗大ごみの分類の仕方は違っています。したがって粗大ごみを出す際には、管轄の自治体に電話をして確認をするなりホームページで情報を調べるなりして判断する必要があります。有料の指定袋に入るからといって捨てることはできないこともありますから、自己判断で決めてしまうのは注意しなければいけません。また、引越しなどで住む場所が違ってくると、ごみ全般の出し方も変わってきますので、その都度エリアのルールを確認する姿勢が求められると言えます。

粗大ごみの定義についてはこのように自治体によって相違がありますが、しかし全国で共通している部分もあります。それは家電リサイクル法の対象品やパソコン、産業廃棄物などについては一律で粗大ごみとしては出せないという点です。こういった不要品の場合は一般の処分方法で処理することはできません。法律によって処分の仕方が指定されているため、たとえ自治体が粗大ごみとして指定するサイズ以下の場合でも適切に対処する義務があるのです。そしてこの点に関しては全国で共通していますから、一定の分類基準として押さえておく必要があると言えるでしょう。
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